貴金属投資にかかる手数料を、ケースごとに解説します

手元で保管する場合は、購入や売却時に手数料がかかる場合がある

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 貴金属を手元で保管する場合、貴金属専門店で直接購入や売却するかたも多いでしょう。この場合、手数料不要の業者も多いです。しかし以下のケースでは、手数料や税金が必要となる場合もあります。

  • ・郵送や宅配便を使う場合は、送料が必要
  • ・銀行振込を使う場合は、振込手数料が必要
  • ・税抜価格の場合は消費税が別途必要

 上記にあげた手数料や税金は、購入金額に加えて請求されます。また売却の場合は、買取り金額から差し引かれます。

 一方で業者によっては購入・売却量が少量の場合、別途手数料を徴収する場合もあります。もし500g未満の金や30kg未満の銀を売買したい場合は、事前にWebサイトなどで確認をおすすめします。

 ところで貴金属を手元で持つ場合、手数料は不要です。専用ケースや金庫を用意するというかたでも、レンタルをしない限り一時的な出費にとどまります。

 但し貸金庫や販売会社など、外部に預ける場合は費用がかかります。料金は月額制を採用している箇所も多いため、事前に確認してください。

積立投資やスポット取引の手数料は、業者ごとに異なる

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 貴金属投資には現物を手元で持たない「積立投資」や「スポット投資」もあり、貴金属専門店、証券会社のどちらも利用できます。積立投資の手数料には、以下の項目があげられます。

  • ・年会費
  • ・買付手数料(または積立手数料)
  • ・売却手数料
  • ・保管料
  • ・口座管理料

 このうち買付手数料の徴収は、多くの業者で実施されています。一方でその他の手数料は、業者により徴収の有無が分かれます。

 積立投資で購入した貴金属は、それぞれの業者が責任をもって保管するため安心です。もし貴金属を地金などに変えて手元で保管したい場合は、以下のような手数料が必要です。

  • ・引出し手数料
  • ・バー指定手数料(地金にする手数料)
  • ・消費税

 手数料の項目や金額は、業者により大きく異なります。このため、将来貴金属を地金などで持ちたいと思っているかたは、事前に手数料をよく確認しておくことをおすすめします。

 一方で「スポット取引」や「スポット購入」は、一度にまとめて貴金属の買い付けを行う方法です。手数料は積立取引と同じ料金体系となっている業者が多いです。但し、積立投資を契約しているかたは手数料無料とする業者もあります。

上場投信の場合

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 貴金属投資においては、純金上場信託(現物国内保管型) やETFS 金上場投資信託などの商品もあります。これらの商品に投資をする場合は、以下に掲げる項目の手数料が必要です。

  • ・申込手数料
  • ・信託報酬
  • ・信託費用(監査報酬など)

 上記に掲げた手数料の項目は、基本的に他の投資信託と同じです。そのため申込手数料は、証券会社により異なる場合があります。一方で信託報酬や信託費用は、投信を売らない限り定期的な支払いが必要です。

 また貴金属の上場投信の場合でも、投資した分を現物として引き出す方法として「転換請求」という手続きが用意されています。但しどれだけの量や金額から手続きできるかは、証券会社により異なります。また転換請求には、以下にあげる手数料が必要です。

  • ・転換取扱手数料
  • ・改鋳費用
  • ・運送料
  • ・消費税

 これらの手数料や改鋳費用は、積立投資より高額となる場合が多いです。このため、将来は貴金属を手元で保管したいと考えるかたは注意が必要です。

 ここまで解説した通り、貴金属は投資する方法によって、必要となる手数料の項目も大きく変わります。従って取引を行う前には、業者の店頭やWebサイトで手数料の項目や金額などをよく確認しておきましょう。特に将来地金や貴金属製品に交換したいと考えているかたは、現物転換や引き出しの方法、また手数料のチェックが欠かせません。