穀物価格はどうやって動くか

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 商品価格は需要と供給の変化が価格に反映される。農業大国である米国は、トウモロコシや大豆、小麦、綿花などについての情報を事細かに報道している。日本のコメの情報量とは比べものにならない。自由競争に基づいて市場で取引価格は決定され、そのためには正しい情報を十分市場に与える必要があるという理念が、米国の資本主義の中にはしっかりと構築されている。

 シカゴ穀物取引所で取引されるトウモロコシや大豆、小麦の生産量作付面積でその最大供給量が決まる。作付面積には若干の歩留まりがあり、トウモロコシは倒壊等で使い物にならなかったようなものを引いたのが収穫面積である。毎年経験的に決まっており、トウモロコシの場合2002年の干ばつの時のように87.6%という極端に悪い年はあったが、ここ10年ほどは作付けした耕地の92%前後が収穫されている。過去のデータは数十年さかのぼることができる。一方大豆は歩留まりが良く、作付けした面積の98%以上の収穫がある。

 単収とは1エーカー当たり何ブッシェル収穫できるかという収量になっている。日本のコメの場合は1ヘクタール当たり何トンという単位となるが、単収は、その年の天候によって左右される。18/19年度、つまり2018年の春に作付けして秋に収穫し2019年8月末(米国の農業年度の期末)までに消費する物の単収は、トウモロコシなら178.9ブッシェル/エーカーでほぼ確定であるが、例えば2012/13年度は干ばつにより123.1ブッシェルしか獲れなかった。今年の約7割である。ただ、単収は急速に改善しており、1970年代は2桁が当たり前であった。モンサントが代表する種苗企業が、遺伝子組み換え技術により害虫や干ばつに強い種を毎年更新してきたためだ。大豆の単収は昨年は48.5ブッシェルで、2003年までは30ブッシェル台だった。

 毎月10日前後に米国農務省は需給報告という報告書を公表している。この資料は全米に5000人いるとされるフィールドワーカーが各農家を訪問して畑を見てトウモロコシや大豆の粒の数や形等の出来具合等をチェックして回っている。そうしたデータは8月10日に実地調査結果として公表される。これ以外に農業企業がクロップツアーと称する畑周りを行って写真等と共に独自の情報を市場に流している。そうした情報に基づき、生産量がどのように動くかの情報が市場に届けられる。
 一方、需要については、毎週農務省は輸出報告を検証高(実際に輸出通関されたもの)累積検証高(毎年9月1日からの輸出累計)、成約高(農家が売買契約をした数量)、成約残高(累積した成約高から実際に輸出されたものを差し引いたこれから輸出されるはずの量)を報告している。日本では週単位の輸出入の公表は行われていない。

 大豆は6割以上が中国一カ国が購入するため今年のようにトランプ政権と習近平政権が貿易摩擦を起こしている時に真っ先に餌食となるのは米国産大豆である。だから今年の大豆価格は下がっているが、今週両国が貿易協定を締結すれば、大豆の輸出は元に復すると期待されている。

 昨年5月に中国は米国産大豆の輸入関税を+25%上乗せしたため、ブラジルやアルゼンチン産の大豆が中国に大量に向かった。また昨年は間に合わなかったが、世界の6割の大豆を輸入している中国は東北地方で大豆生産の大号令が手厚い補助金と共に生産される見込みで、将来的には米国の大豆農家は大変困った立場に追い込まれるだろう。こうした政治的な動きも、市場はビンビンと吸収している。

    • 株式会社コモディティー インテリジェンス
      近藤雅世(こんどう まさよ)

      1972年早稲田大学政経学部卒。三菱商事入社。
      アルミ9年、航空機材6年、香港駐在6年、鉛錫亜鉛・貴金属。プラチナでは世界のトップディーラー。 商品ファンドを日本で初めて作った一人。
      2005年末株式会社フィスコ コモディティーを立ち上げ代表取締役に就任。
      2010年6月株式会社コモディティー インテリジェンス設立代表取締役社長就任。